平成20年度（2008年）中国地方建設技術開発交流会
メインテーマ
国民の暮らしへ還元する社会的技術
発表テーマ
「安全・安心な社会」
「誰もが生き生きと暮らせる社会」
「国際競争力を支える活力ある社会」
「環境と調和した社会」
※ 課題の
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※ 諸事情により公表されてない資料もあります。
鳥取県会場
| 課題名 | 協会名等 | 発表者 |
| 基調講演 | ||
| 土木考古学 |
鳥取大学大学院 | 工学研究科 教授 藤村 尚 |
| 学官の技術研究開発の成果発表 | ||
| 限界耐力計算によって伝統木造住宅の耐震性を調べる |
鳥取環境大学 | 環境情報学部 環境デザイン学科 准教授 中治 弘行 |
| 加振式L形フロー試験器および試験方法の開発 |
国土交通省 | 中国技術事務所 西田 英司 |
| 民間開発新技術発表 | ||
| 軟弱な粘性土を、改良型自走式土質改良機で改良する技術 |
建設業協会 中国ブロック協議会 |
黒谷 武晴（株）大歳組 |
| 切削型注意喚起舗装ランブルストリップス |
(社）日本道路建設業協会 | 山田 和弘 (株）NIPPOコーポレーション |
| INSEM-SBウオール工法 |
中間法人 全国コンクリート製品協会 | 樋口 経太 共和コンクリート工業（株） |
| 供用中の桟橋を耐震補強する『伸縮式ストラット工法』 |
(社）日本埋立浚渫協会 | 吉原 到 あおみ建設（株） |
| 活用後の新技術・新工法工事事例発表 | ||
| 砕砂の微粒分を多く含んだコンクリートの性状について |
国土交通省 | 中国技術事務所 木村 守 |
| 工事現場における高含水比汚泥処理について |
国土交通省 | 殿ダム工事事務所 岩田 輝貴 |
| 技術開発支援制度による研究発表 | ||
| 河川GISの構築と360度カメラによる巡視モニタリング手法の開発について |
(株）根研究所 若桑 朝之 | |
| 技術開発支援制度による研究開発課題への照会等の窓口は、（社）中国建設弘済会（TEL082-221-6462）となっています。 | ||
島根県会場
| 課題名 | 協会名等 | 発表者 |
| 基調講演 | ||
| 機能性無機材料による排水からのリン除去・回収・再資源化システム |
島根大学 | 生物資源科学部 生態環境科学科 教授 佐藤 利夫 |
| 学官の技術研究開発の成果発表 | ||
| 山陰地域における耐候性鋼橋梁の腐食環境評価 |
松江工業高等専門学校 | 環境・建設工学科 准教授 大屋 誠 |
| 閉鎖水域におけるアオコ検知技術の研究について |
国土交通省 | 中国技術事務所 香出 聡一郎 |
| 民間開発新技術発表 | ||
| 冬期路面対策として凍結抑制機能を付加した舗装（ザペック工法）について |
(社）日本道路建設業協会 | 鈴木 徹 世紀東急工業（株） |
| トラス筋を用いた超軽量複合構造スラブ（KSスラブ） |
(社）プレストレスト・コンクリート建設業協会 | 河金 甲 極東興和（株） |
| ３ＤＭＣ連続鉄筋コンクリート舗装について=トータルステーションを用いたスリップフォーム工法 |
(社）日本建設機械化協会 | 多田 勝俊 大成ロテック（株） |
| 津波・高潮防災技術について |
(社）日本埋立浚渫協会 | 西畑 剛 五洋建設（株） |
| 活用後の新技術・新工法工事事例発表 | ||
| 亜鉛・アルミ溶射による鋼橋防食について |
島根県 | 松江県土整備事務所 土木工務部 遠藤 徹 |
| 連続サイフォン式取水設備の施工について |
国土交通省 | 斐伊川・神戸川 総合開発工事事務所 今岡 大輔 |
| 技術開発支援制度による研究発表 | ||
| コンクリート構造物のライフサイクル環境負荷算定手法の開発 |
広島大学大学院 | 工学研究科 准教授 河合 研至 |
| 技術開発支援制度による研究開発課題への照会等の窓口は、（社）中国建設弘済会（TEL082-221-6462）となっています。 | ||
岡山県会場
| 課題名 | 協会名等 | 発表者 |
| 基調講演 | ||
| 住みよいまちづくりと都市の活性化のための地下空間利用と技術 |
岡山大学大学院 | 境学研究科 教授 花村 哲也 |
| 学官の技術研究開発の成果発表 | ||
| 越流及びパイピングによる堤体侵食 |
岡山大学大学院 | 環境学研究科 助教 藤澤 和謙 |
| ユニバーサルデザインの推進について |
岡山県 | 土木部都市局 建築指導課 山口 陽 |
| 民間開発新技術発表 | ||
| 市街地における土質改良 |
建設業協会 中国ブロック協議会 |
黒谷 武晴（株）大歳組 |
| 道路舗装のアセットマネジメント構築支援技術 |
(社）日本道路建設業協会 | 白井 悠（株）NIPPOコーポレーション |
| 地域植生回復のための法面緑化技術（自生種回復緑化工法） |
(社）全国特定法面 保護協会 |
田中 淳 日特建設（株） |
| 活用後の新技術・新工法工事事例発表 | ||
| 軽量土盛土工の施工に関して |
岡山県 | 備中県民局 建設部 松山 友彦 |
| 浚渫工事の工法選定 及び 浚渫精度について |
国土交通省 | 岡山河川事務所 小田 健二 |
| 国道２号 岡山市内立体事業（すいすいMOP工法）について |
国土交通省 | 岡山国道事務所 大谷 浩一 |
| 技術開発支援制度による研究発表 | ||
| 化学的浸食環境下のコンクリート構造物の長寿命化に関する研究 |
広島工業大学 | 工学部 都市建設工学科 教授 米倉 亜州夫 |
| 技術開発支援制度による研究開発課題への照会等の窓口は、（社）中国建設弘済会（TEL082-221-6462）となっています。 | ||
広島県会場
| 課題名 | 協会名等 | 発表者 |
| 基調講演 | ||
| 社会基盤施設の維持管理と自然防災 |
広島大学大学院 | 工学研究科 教授 中村 秀治 |
| 学官の技術研究開発の成果発表 | ||
| 河口干潟における地盤内水環境の測定技術の開発 |
広島大学大学院 | 工学研究科 助教 駒井 克昭 |
| 民間開発新技術発表 | ||
| 工事現場での砕石製造とがれき類の再資源化 |
建設業協会 中国ブロック協議会 |
黒谷 武晴（株）大歳組 |
| 薄層緑化と湿潤舗装システム |
(社）日本道路建設業協会 | 嶋崎 明代 大林道路（株） |
| 高強度繊維補強モルタルを使用した低桁高PC橋（ダックスビーム工法） |
(社）プレストレスト・ コンクリート建設業協会 | (株）ピーエス三菱 田中 寛規 |
| 環境負荷低減遮水壁工法の実用化EC（エコクレイ）ウォール工法 |
(社）日本建設機械化協会 | ライト工業（株）池田 幸一郎 |
| 活用後の新技術・新工法工事事例発表 | ||
| 豊島大橋における新技術の活用について |
広島県道路公社 | 呉事務所 賀谷 剛志 |
| REED工法採用による工期短縮と安全性向上について |
国土交通省 | 広島港湾・空港整備事務所 小西 孝治 |
| 床版取替工事のコスト縮減と工期短縮について ～「鋼・コンクリート合成床版」の特性を活かした急速施工～ |
国土交通省 | 広島国道事務所 藤原 愼二 |
| 技術開発支援制度による研究発表 | ||
| 有機泥の堆積する河川護岸の親水性向上技術の提案 |
中電技術コンサルタント（株）田多 一史 | |
| 技術開発支援制度による研究開発課題への照会等の窓口は、（社）中国建設弘済会（TEL082-221-6462）となっています。 | ||
山口県会場
| 課題名 | 協会名等 | 発表者 |
| 基調講演 | ||
| 市民生活を支える「工学」～科学技術の暮らしへの還元山口大学の取り組み～ |
山口大学大学院 | 理工学研究科 教授 清水 則一 |
| 学官の技術研究開発の成果発表 | ||
| 災害図上訓練を活用したハザードマップ利活用マニュアルの作成とその評価 |
山口大学大学院 | 理工学研究科 准教授 瀧本 浩一 |
| 生物の増殖を妨げる堰や落差工の改修方法に関する研究 |
山口県 | 土木建築部 河川課 大嶋 洋志 |
| 民間開発新技術発表 | ||
| ASRにより劣化したコンクリート構造物の補修工法 ～ASRリチウム工法～ |
(社）プレストレスト・コンクリート建設業協会 | 極東興和（株）岡田 繁之 |
| 新しい法面安定工法「3D protectionパネル工法」 |
(社）日本建設機械化協会 | ライト工業（株）池田 桂 |
| 竹コンクリート魚礁（竹の有効活用を目的とした取り組みについて） |
中間法人 全国コンクリート製品協会 | カワノ工業（株）重永 悠介 |
| 鋼矢板を用いた道路擁壁について |
(社）日本鉄鋼連盟 | 鋼管杭協会 森 省吾 |
| 活用後の新技術・新工法工事事例発表 | ||
| 道路管理の効率化をめざす山口県道路台帳管理システムの構築～道路台帳附図のデジタル化～ |
山口県 | 土木建築部 道路整備課 長岡 克典 |
| 一般国道188号新寿橋架替工事における工程管理について |
国土交通省 | 山口河川国道事務所 横山 洋範 |
| 技術開発支援制度による研究発表 | ||
| 水平ならびに上下方向の地震応答特性を同時に考慮した土構造物の簡易な変形予測手法の開発 |
広島大学大学院 | 工学研究科 助教 加納 誠二 |
| 技術開発支援制度による研究開発課題への照会等の窓口は、（社）中国建設弘済会（TEL082-221-6462）となっています。 | ||
中国地方建設 技術開発交流会 資料
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